お知らせ

麺職人がただ麺を作るだけではいけないと一念発起し、資格を取得しました。商品開発した知見をより多くの人により効果的に知っていただくために、メディアアプローチ、補助金申請、ふるさと納税含む地方創生にPR(public relations)を活用することです。